組織・個人診断ツールの決定版 HR-PROG

約200社以上の企業の情報を基にした人材診断ツールの決定版

 

解決できる課題例 

・ 離職率低下・リテンション

・ タレントマネジメント

・ 戦略的な人員配置・人事異動

・ モチベーション向上

・ HR-TECH(人事のデータ分析)  など

 

 

ポイント1:貴社の組織・職種単位での人材の状態の把握・活用方針の立案

貴社の現在の人材の状態とモチベーション状態、更には解決策の方向性を立案することにより、人材マネジメントの活用に活かすことができます。

 

ポイント2:各職種ごとの優秀な社員の見極めも可能

各職種ごとの優秀な社員及び、やる気のある社員、その見込みのある社員を見極めることができます。また、そのように近づけるために施策も明確になります。

 

ポイント3:診断結果をもとに、より具体的な対応が可能

現状だけでなく、今後の施策例・面接での確認事項(採用後のフォロー)も記載されており、具体的に対応することが可能になります。

 

 

 

サービス詳細

1.なぜ、HR-PROGでの人材診断が必要なのか?

ここ20年で就業に対する価値観が大きく変わりました。
以前は、一つの価値観で邁進することができましたが、昨今は「ブラック企業」「格差社会等」などに代表されるように人ごとに就労の価値観が変化してきました。
これからの企業の人材マネジメントは、その多様な価値観に対応していく必要があります。

その一つのヒントして、「ブラック企業」と言う言葉があります。さかえ経営では、ブラック企業になるメカニズムを下記のように考えています。ブラック企業になるということは、コスト面以上に、「企業の生産性」「継続的発展」と言う側面から望ましくないことだと考えます。
さかえ経営では、ブラック企業になる原因は、単に「法令違反」だけではないと考えております。
法令違反に加えて、「やりがいのなさ」「その仕事が向いていない」等の問題があると考えています。HR-PROGでは、これらの問題をあぶりだすことができます。

 

 

 

 

 

 

2.HR-PROGについて

HR-PROGは、従業員の取り組み姿勢と職務適合性を測定するツールです。基本的な考え方としては、仕事が面白い人、そうでない人を見極めます。仕事を面白いと思える判断材料としては下記の2つです。
・会社風土に満足している、業務そのものに対してやりがいを感じているかどうか
・現在の業務(将来着任するだろう業務)において、本来ある行動特性に合致しているか
採用時、もしくは年に1回程度これらを測定することにより、採用の判断基準は勿論、面接時での確認項目が明確になります。また、既存社員に対しては、配置転換・人材評価の参考資料や、人事制度構築等人材マネジメント施策の方向性を見出すことができます。
・会社風土に満足している、業務そのものに対してやりがいを感じているかどうか
・現在の業務(将来着任するだろう業務)において、本来ある行動特性に合致しているか

採用時、もしくは年に1回程度これらを測定することにより、採用の判断基準は勿論、面接時での確認項目が明確になります。また、既存社員に対しては、配置転換・人評価の参考資料や、人事制度構築等人材マネジメント施策の方向性を見出すことができます。

 

 

 

 

 

 

 

3.HR-PROGの特長

さかえ経営のHR-PROGには下記の4つの特長があります。
(1)診断結果には個人別取り組み施策まで出すため、具体的な対策方法まで把握できます
(2)あるべき取り組み姿勢や行動特性と現状の取り組み姿勢や行動特性とのFIT&GAPをはかることができ、最も向いている職種まで記載されています
(3)HR-PROGはマネジメントツールの一環として考えているため、質問項目も毎年変えております。
(勿論、導き出される結果は変わりません)
(4)HR-PROGは個人診断の集計値が組織分析となるため実施がしやすいと同時に、施策が個人の改善に直結します。

 

 

 

 

 

4.HR-PROGは個人から全体まで対応

HR-PROGは、個人診断から、企業(職種・部署)ごとの全体分析まで可能となります。個人診断結果を集計することにより、企業(職種・部署)単位で結果を算出します。
また、あるべき状態等も集計されるため、企業の人材マネジメントに活かすことが可能になります。

 

 

 

 

 

 

6.HR-TECHやタレントマネジメントにも対応

HR-PROGの基本コンセプトは、「単なる結果」「問題・課題の抽出」のみではなく、解決策を明示します。それらの解決策の集合体から、タレントマネジメントの施策展開などが実現できます。

また、HR-PROGでは、結果において、すべてデータ化しており、それらのデータと企業にある人事データベースとの関連づけることにより、退職者分析をはじめ、より高度な分析が可能になります。

単体での活用は勿論ですが、データを追加することにより、より企業の施策実現につながります。

 

 

 

 

 

 

 

7.導入対象企業について

このようなお考えの企業様に特におすすめです。
(1)入社後、活躍できる人材を選びたい
(2)優秀なモチベーションの低下が懸念される
(3)タレントマネジメントを推進していきたい
(4)優秀な人材の流出を防ぎたい
(5)あるべき人材像を明確にし、採用・人材マネジメントを展開させたい  など
企業として適切な人材マネジメントを実施したいと考えている企業様全般に効果があると考えています。

 

 

 

事例・実績

約 230社  ※2019年 9月 期実績

リリース後、すでに多くの企業様で導入されています。
・自動車部品製造業(従業員数約400名)
・事務用機器卸売業(従業員数約200名)
・システムコンサルティング業(従業員数約600名)
・食品加工業(従業員数約1200名)
・アウトソーシング業(従業員数約1300名)
・食品メーカー(従業員数約6000名)
・物流・運輸業(従業員数約1500名)
など、合計100社、総人数延べ6万人

 

その他、詳細な他社事例がございます。

詳しくは下記から、ご覧ください。

 

 

 

 

【 参考資料 】

 

【小冊子】<約120社に対するアンケート調査>効果が出る人材マネジメントとは?

-何のために人事制度を作り、研修を実施するのか-

約120社に対するアンケート結果から、実際に企業が抱える問題点や状況等を踏まえて、人事制度等の各種諸制度への展開をどのようにするのかということを説明しております。
また、チェックシートにて貴社の状況をお伝えいただければ、他社とのベンチマークも実施致します(無料)。

 

 

(日本の人事部のサイトにジャンプします)

※日本の人事部ユーザー登録がない方は、お問い合わせフォームより、ダウンロード資料名を記入の上、ご連絡頂戴できればと思います。

 

 

 

2019年10月01日